SmartHRが通勤手段に沿った通勤経路を検索する新機能「通勤経路検索」を公開！　〜通勤申請にかかる手間を削減し、業務効率を改善〜

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株式会社SmartHR（本社：東京都港区、代表取締役：芹澤雅人）が運営するクラウド人事労務ソフト「SmartHR（スマートエイチアール）」は、多種多様な移動手段に対応し、最適な通勤経路の検索が可能な新機能「通勤経路検索」を2022年2月9日より提供いたします。

アイキャッチ、SmartHRが通勤手段に沿った通勤経路を検索する新機能「通勤経路検索」を公開！

■ 機能の概要と特徴
「通勤経路検索」は、電車・バス・車・バイク・徒歩・自転車等の通勤手段に沿った通勤経路を検索、申請(※1)することが可能な機能です。株式会社ナビタイムジャパンが提供している地図・ルート検索API「NAVITIME API」を活用しているため、従業員が入力する地名・駅名・経路・通勤費などにはナビタイムの情報が参照され、誤入力低減やチェック工数の削減が見込めます。
管理者は、通勤手段の登録や提出された経路・通勤費の確認、経路に関する申請フォームの設定ができ、従業員は通勤手段の選択、通勤経路の申請、通勤費の算出と申請が可能。これまで課題であった、管理者側の従業員から提出された通勤経路・通勤費の妥当性の確認の手間や、従業員側の通勤申請にかかっていた業務負荷を軽減し、組織の業務効率化と生産性向上を支援します。
「通勤経路検索」は、「SmartHR」をご利用いただいている企業様にオプション機能としてご利用いただけます。
※1：申請機能はスタンダードプラン以上のご契約でご利用可能です

「通勤経路検索」ヘルプページ：https://knowledge.smarthr.jp/hc/ja/sections/4414399823641

＜通勤経路検索の特徴＞
（1）管理者は、専用管理画面で通勤手段ごとに制御が可能

車・バイク・原付の通勤手段編集画面では優先経路の選択が可能

車・バイク・原付による通勤手段編集画面。経路オプションの項目から「おまかせ」「有料道路優先」「無料道路優先」「無料道路のみ」を選択 車・バイク・原付による通勤手段編集画面

電車・バスの通勤手段編集画面では利用路線の選択が可能

電車・バスによる通勤手段編集画面。利用路線の設定から、電車、バスにチェック入っている 電車・バスによる通勤手段編集画面

（2）従業員は設定された目的地を利用して、経路と通勤費を検索

経路に応じた最適の経路が自動算出

電車・バスによる通勤経路・通勤費検索画面。経路候補から片道運賃が選択されている 電車・バスによる通勤経路・通勤費検索画面

出発地と目的地に応じて最適なルートと距離を自動算出

車・バイク・原付による通勤経路・通勤費検索画面。通勤手段と出発地、目的地の入力画面から、距離、料金が表示される画面に変わる 車・バイク・原付による通勤経路・通勤費検索画面(※2)

※2：実際の検索画面では、検索結果を反映した地図が表示されます

■ 開発の背景
従業員から提出される通勤用の経路や従業員ごとの通勤費の妥当性の確認は、人事・労務担当者にとって時間と手間がかかる非効率な作業であり、長年課題として挙げられていました。
通勤経路が最短で適切なルートであるかどうか、経路に伴う通勤費の情報が正確であるかどうかについては専用のサービスを利用しながら確認し、不備がある場合には従業員に差し戻し、妥当性が認められるまで人事・労務担当者、従業員の両者に繰り返し負荷がかかります。

さらに、通勤費の申請には企業によってさまざまな規定があるため、それらも考慮しながら従業員から提出された情報を確認しなければならず、情報を常に最新の状態に保ち、正確さを担保するには多くの工数がかかります。

通勤経路、通勤費に関する課題について、管理者と従業員の声
これらのような、従来からの通勤経路・通勤費の管理や運用にまつわる課題を解決することで、従業員、人事・労務担当者双方の効率化に繋がればという想いから、「通勤経路検索」機能の開発に至りました。

■ クラウド人事労務ソフト「SmartHR」について
SmartHRは、労務管理クラウド4年連続シェアNo.1(※3)のクラウド人事労務ソフトです。
雇用契約や入社手続き、年末調整などの多様な労務手続きをペーパーレス化し、データとして蓄積。また、勤怠管理システムや給与計算システム等との連携により、様々なデータの一元管理も可能に。さらに、SmartHRに溜まった従業員データを活用した「人事評価」「従業員サーベイ」などの人材マネジメント機能により、組織の活性化や組織変革を推進。すべての人が働きやすい環境づくりに貢献します。
SmartHRは、煩雑で時間のかかる人事・労務業務から経営者、人事・労務担当者、従業員を解放し、企業の生産性向上を後押しします。
※3：デロイトトーマツミック経済研究所調べ『HRTechクラウド市場の実態と展望 2021年度』

■ 会社概要