「働きやすい会社づくり」のために “有効だと思う施策” と “実際の施策” の乖離が明らかに　〜 SmartHRが「働きやすさ」に関する調査を実施。12/5には“働く”を考える大型イベントを開催〜

クラウド人事労務ソフト「SmartHR（スマートエイチアール）」を運営する株式会社SmartHR（本社：東京都港区、代表取締役：宮田昇始）は、「働きやすい会社」をテーマにした調査を、人事労務担当者および経営者、一般従業員計618人を対象に実施いたしました。結果、「働きやすい会社づくり」のために実際に取り組んでいる施策は “残業時間を減らす” が第1位となり、その他 “有効だと思う施策” を「業務効率化サービスの導入」と「賃金見直し」だと捉えつつも “実際に取り組んでいる施策” とは乖離があることが明らかになりました。
SmartHRはこれからも「働く」を考え、サービスの利便性を向上させることで、「気持ちよく働ける会社」が日本に増えるよう努めてまいります。

■ 調査結果要約

取り組むべきだと考えているテーマは、「従業員が働きやすい会社になる」が最も高い結果に
“働きやすい会社づくり” のため実際に取り組んでいる施策は、「残業時間を減らす」が第1位
“働きやすい会社づくりに有効だと思う施策” に対し、多くの経営者は「賃金見直し」と「業務効率化サービスの導入」を選択
同時に、“有効だと思う施策” と “実際に取り組んでいる施策” の乖離が明らかに

■ 調査結果
1. 働きやすい会社づくりのための取り組みがトップに
「企業経営・労働における5つの取り組みの中から、自社として取り組むべきものは？」との設問に対し、「従業員が働きやすい会社となるための取り組み」を選択した割合が92.7%と最も高く、次いで「顧客に愛される会社となるための取り組み」が89.0%との結果が出ました。
働き方改革関連法が2019年より順次施行開始されていますが、「従業員の働きやすさ」を各企業が重視していることがわかります。

2. 「働きやすい会社」をつくるために “有効だと思う施策” と “実際に取り組んでいる施策”
「従業員が働きやすい会社をつくるために有効だと考える施策は？」の問いに対し、全体は「賃金（給与）体系を見直す」が64.4%、次に「休暇を取りやすくする」が63.9%と高いことがわかりました。これに対し、「実際に取り組んでいる施策」を聞くと、1位が「残業時間を減らす」で49.0%、2位が「休暇を取りやすくする」で39.8%と多く、「賃金（給与）体系を見直す」は8位につけており、賃金の見直しが重要だと考えつつも実働に移せていないことが明らかとなりました。

また、同様に差分が大きかったものとして経営者・管理職の回答が挙げられます。経営者は「賃金（給与）体系を見直す」が59.7%と多く、「業務効率化につながるサービス・ソフトを導入する」の回答が59.2%と次ぐ結果が出ました。これに対し、「実際に取り組んでいる施策」を聞くと、1位が「残業時間を減らす」で57.3%、2位が「休暇を取りやすくする」で51.5%と多く、「業務効率化につながるサービス・ソフトを導入する」は5位、「賃金（給与体系を見直す）」は7位と、業務効率化サービスの導入と賃金見直しが有効だと捉えつつも、こちらもまた実際の行動には至っていない様子が明らかとなりました。

■ 調査背景・概要
SmartHRは、業務の煩雑なコミュニケーションを解消することで、人事労務担当者と従業員が “本当に必要な仕事” に集中できる時間をつくるサービスです。SmartHRは「気持ちよく働ける会社」を日本に増やすことを目指しており、この度の調査では「人事労務担当者」「経営者・管理職」「一般従業員」「全体」の4つの観点から結果を比較することで、「働きやすさ」の分析を行いました。

回答者：人事労務担当者（206人）+ 経営者・管理職（206人）+ 一般従業員（206人） = 合計618人
調査期間：2020年4月15日〜2020年4月17日
調査手法：インターネット調査
調査委託先：株式会社マクロミル

■ “働く”の未来を考えるオンラインイベント『WORK and FES』開催
SmartHRは、「Employee First. すべての人が、信頼しあい、気持ちよく働くために。」をサービスビジョンとして掲げています。この度「働く」に関する調査を実施した他、2020年12月5日(土)には「“働く”の未来を考える1日」をテーマにした、自社初開催となる大型オンラインイベント『WORK and FES（ワークアンドフェス）』を開催いたします。

トークショーではFC 今治のオーナーで元サッカー日本代表監督の岡田武史さん、お笑いLIVE＆トークセッションではキングオブコント2020優勝のジャルジャルが登壇。本イベントでは、多様な観点でこれからの“働く”について考える9つのコンテンツを展開し、“働く”を考えるすべての方のご参加をお待ちしております。