SmartHRが考えるDEIB
SmartHRのDEIB
〜DE&IからDEIBへ〜
SmartHRはDiversity, Equity, Inclusion, Belongingを図のように定義し、それぞれの状態を実現することを目指しています。開始当初DE&I推進と掲げた取り組みは、多様な社員一人ひとりが組織の中で「尊重されている」と感じられる環境であることが何よりも重要であるという考え方から、Belongingを中心とした取り組みへと進化しました。
Diversity、Equity、Inclusion、それぞれが、Belongingを中心として相互に作用しながら、誰もが公平な機会を得て、その人らしくチャレンジできる環境を醸成していきます。




DEIBに関する取り組み
数字で見るDEIB
-
女性比率
38.9%※1
-
女性Manager /
Director比率25.3%※2
-
育児休暇復帰率 男女共に
100%※3
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男性育児休職制度取得比率
(育児目的休暇含む)98.6%※3
-
職場では、お互いに理解し
認め合っている89.4%※4
の従業員がYesと回答
-
一人ひとりの価値観を
大事にしてくれる職場だ87.6%※4
の従業員がYesと回答
- ※1 2024年12月末日時点(正社員、契約社員、アルバイト・パート含む)
- ※2 2024年12月末日時点
- ※3 2024年度
- ※4 2025年1月時点 エンゲージメントサーベイ結果
制度から見るDEIB
多様な社員が公平な環境で柔軟に働くことのできる制度を整備しています。

フレックスタイム制度
コアタイム無し、5:00-22:00の間で柔軟に働くことができます

リモートワーク制度
全社でリモートワークが可能です
プロダクトサイドの職種ではフルリモートで働くことができます

出生準備休暇
出産前の準備に使用できる有給休暇を男女共に5日間使用できます

ケア休暇
生理やPMS、更年期障害の症状で就業が困難な場合は、男女共に休暇を取得することができます

ベビーシッター代補助
対象児童1人につき1回あたり2枚(最大4,400円)、1ヶ月に1家庭24枚までベビーシッター割引券を使用できます

多様な家族形態に
対応する制度
事実婚パートナー(同性・異性共に)とその子も戸籍上の配偶者・子と同様に制度や福利厚生の対象としています
取り組みから見るDEIB
多様な社員が尊重されていると感じ、実力を発揮するために、様々な取り組みを進めています。

両立を支える
取り組み
- 1.育休者の復職支援強化
- 2.各種制度整備

女性の活躍を
支える
取り組み
- 1.個別育成の強化
- 2.採用の強化
- 3.KPIの設定

障害者の就業を
支える
取り組み
- 1.スモールステップでチャレンジできる仕組みづくり
- 2.採用の強化
- 3.各種制度整備

LGBTQのメンバーを
支える取り組み
- 1.各種制度整備
- 2.専用相談窓口の設置
- 3.Tokyo Prideの参加

多様性を尊重し、
活かす環境づくり
- 1.障害のあるメンバーによる広報活動
- 2.DEIB関連の情報発信
- 3.DEIB各種勉強会、研修
- 4.ワークショップ、ネットワーキングなど

DEIBにまつわるKPI
多様な視点を意思決定に反映するために、
KPIを設定しています
DEIBの実現には、多様な視点が意思決定に反映されている状態が必須であると考えています。
そのためのステップとして、まずは女性管理職比率の目標を設定し、意思決定層に女性を増やすことで、多様な視点が活かせる環境を整えていきます。
女性活躍推進にむけた2027年目標

女性Manager / Director比率(部長・本部長相当)
29%※
KPIは、経営陣全員での協議を経て、決定しました。
経営陣が達成にコミットし、自ら達成に向けたアクションを取っています。
長期的には各役職の女性比率が同等となることを目標とし、2027年はこれをマイルストーンとして達成を目指します。
※ 2027年12月末日までの目標
社外からの評価
多様な社員が働きがいを持てる会社として、社外からも高い評価を得ています。

「働きがいのある会社」調査での認定
2024年、SmartHRはGreat Place To Work® Institute Japanが実施する「働きがいのある会社」調査の認定を受けることができました。GPTWでは「働きがいのある会社」を「マネジメントと従業員との間に信頼があり、一人ひとりの能力が最大限に生かされている会社(For All)(※1)」と定めています。
SmartHRは調査項目すべてのスコアが水準値より高く、特に「経営・管理者層の言行が一致している」「経営・管理者層は従業員を意思決定に参画させている」「経営・管理者層が重要事項・変化を伝えている」の3つの項目に支持が集まりました(※1)。