規模の拡大とスピードを両立する
「スケールアップ企業」としての組織づくり
SmartHRでは現在の自社のフェーズを、規模の拡大と急成長を両立させる「スケールアップ企業」と定義しています。
日本社会の「well-working」を少しでも早く実現するためには、社会に提供できるインパクトを着実に大きくしながらも、スタートアップのようなスピード感を保つことが不可欠です。この難題に立ち向かうために、組織づくりでも新たな挑戦をはじめました。
このページでは、私たちの組織の核にある価値観や、組織を支える仕組みを紹介します。
組織づくりのヒストリー
SmartHRが最初に人事制度の構築に着手したのは、社員10数名の初期の段階でした。まだ小さな会社の未来を信じ、さまざまな環境から飛び込んできてくれた従業員の熱意に応えるために、公正な人事評価制度を構築し、適切な報酬で報いたいという想いが、SmartHRの組織づくりの出発点です。
事業を拡大し、コーポレートミッション達成という北極星に到達するためには、組織としての持続的な成長が欠かせません。これまでもSmartHRでは、企業としてのフェーズにあわせて組織のありかたを試行錯誤してきました。
現在は「スケールアップ企業」として、規模の拡大と急成長を両立させるために、組織のアップデートを続けています。今後はさらにSmartHRの成長を加速してくれる多様な人材の採用と、従業員一人ひとりが働きがいを感じながら活躍できる環境づくりを推進するために、さまざまな環境の整備や取り組みを行なっていきます。
組織のコアにあるバリューとカルチャー
「早く、遠くに、共に行く」
日々の行動を後押しする3つのバリュー
SmartHRではバリューを、組織が競争優位性を生み出し続けるための意思決定の指針であり、従業員一人ひとりの判断や行動・学習のガイドラインになるものとして位置づけています。
また、バリューは自社のフェーズや事業戦略、外部環境や時代の変化にあわせて調整していくものだと考えており、直近では2024年に「早く、遠くに、共に行く」をコンセプトに刷新しました。規模の拡大と急成長の両立という「スケールアップ企業」としての命題に挑戦し、コーポレートミッションを最短距離で達成するために、以下の3つのバリューを掲げています。
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まずやってみる人がカッコイイ
どの選択肢が正解かなんて誰にもわからない。だから光の速さでまず動こう。試行錯誤を重ねて正解にしていこう。前のめりな失敗は、必ず次の正解につながっていく。
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人が欲しいものを超えよう
世の中は絶えず変化している。「こんなものだろう」という思い込みを捨て、現状を疑おう。そして真の課題を見つけ、人が欲しいものを超えていこう。期待を大きく超えた先にはまだ見ぬ偉業が待っている。
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ためらう時こそ口にしよう
私たちは高みを目指す。そのためには言いにくいことを口にする勇気も必要だ。建設的なフィードバックは、人や組織に前向きな変化をもたらし、成長を加速させる。見て見ぬふりをせず、“部屋の中の象”を追い出していこう。
「オープン・フラット・遊び心」組織が大きくなっても受け継がれるカルチャー
SmartHRでは、カルチャーを、従業員一人ひとりのバリューの体現を下支えする組織の土壌として捉えています。
カルチャーが浸透することでバリューを体現しやすい環境が生まれるというだけでなく、人ではなく「コト」にまっすぐ向き合い続けるためにもカルチャーが重要だと考えています。私たちのカルチャーを象徴する3つのキーワードは「オープン」「フラット」「遊び心」。以前から大切にしてきたこれらの価値観は、企業規模が大きくなった今も、組織に確かに息づいています。
カルチャーは自然に維持されるものではなく、従業員一人ひとりの行動が積み重なって維持され、進化していくものです。そのため「独自性が高く」「模倣されにくい」という特徴があり、企業の競争優位性につながる重要なファクターであると認識しています。
SmartHRの組織力の源泉は、これらのカルチャ−に現れていると言えるかもしれません。
オープン
自社に関するさまざまな情報を従業員にオープンにすることが私たちの基本です。重要なKPIの進捗はもちろん、会議で話し合った議題、その議事録なども可能な限り公開しています。また、経営会議の議事録や決定事項などは、経営会議の後に毎週30分の時間をとって全従業員に周知しています。
フラット
私たちは「HRT（謙虚/尊敬/信頼）」という基本姿勢のもと、職種や役職にとらわれずにチームで成果を出すことにこだわってきました。「成果に対して建設的に議論すること」「先入観なく人の意見に耳を傾けること」「自分以外の人は有能であり、正しい選択をすると信じること」などを共通認識として共有しながら、同期・非同期に関わらず、前提や背景、質問の意図を理解するために、話し手と聞き手の双方が積極的に対話することで、認識の齟齬が起きないコミュニケーションをとっていることも特徴です。
遊び心
私たちは、SmartHRという組織が目指す姿や想いを世の中に伝播させていくために「遊び心」が不可欠だと考えています。難しい事柄を分かりやすく伝え、人の心を動かすコミュニケーションを作り出す手段としての「遊び心」を大切に、日々の仕事に全力投球で挑んでいます。
「働きがい」のある組織をつくるための取り組み
SmartHRでは、従業員一人ひとりが働きやすさとやりがいを感じられる、「働きがい」のある職場環境の構築を目指しています。それぞれのメンバーに、日々成長実感と自己実現の機会があり、誇りを持って働けること。その結果として、SmartHRの事業成長をリードしている実感が持てること。私たちは、企業と従業員が共に成長できる関係づくりを大切にしています。
人も組織も、共に育つ。人材育成への注力
SmartHRでは、すべての従業員を自社で活躍する十分なポテンシャルがある存在だと捉えています。そのうえで、今後のさらなる事業成長のために必要となる人材像を可視化し、従業員本人の意思を大切にした人材育成に積極的に取り組んでいます。また、2025年入社者からは新卒採用もスタートしました。多様なバックグラウンドや価値観を持つ人々が、共に働き高めあえる環境づくりのために、研修やキャリアアップに向けた機会提供など人材育成の取り組みを常に進化させています。
人材育成に関する取り組みの一例
新任マネジメント研修／新任管理職研修／ピープルマネジメント講座／全社員向けフィードバック研修／STP（SmartHR Talent Program）
キャリア検討会
SmartHRにおけるタレントマネジメントの実践
SmartHRでは人事戦略を、経営戦略と密接に連動する、企業の成長と切っても切れない存在だと考えています。事業の戦略を推進するのはあくまで人であるからです。だからこそ、経営戦略に紐づく人事戦略を起点にした組織づくりに力を入れています。従業員の可能性を最大限引き出し、個人と組織のwell-workingを同時に実現するために、試行錯誤しながらタレントマネジメントに取り組んでいます。
一人ひとりの「働きやすさ」を
支える制度
SmartHRでは、個人のパフォーマンスを最大化することが組織全体の生産性向上につながると考え、従業員が働き方を柔軟に選択できる制度や、働きやすさを後押しする福利厚生・手当を取り入れています。状況に応じて随時アップデートを続ける制度の一例をご紹介します。
働き方の制度や福利厚生・手当の一例
働く時間の選択
- コアタイムなし
- フレキシブルタイム（5:00-22:00）
働く場所の選択
- ビジネス・コーポレートサイド職種：リモートワークOK
- プロダクトサイド職種：フルリモートワークOK
- 在宅勤務場所の変更
働きやすさのサポート
- ケア休暇
- 通勤環境を整える手当（※新卒入社の社員のみ対象）
「働きがいのある会社」調査での認定
2024年、SmartHRはGreat Place To Work® Institute Japanが実施する「働きがいのある会社」調査の認定を受けることができました。GPTWでは「働きがいのある会社」を「マネジメントと従業員との間に信頼があり、一人ひとりの能力が最大限に生かされている会社（For All）（※1）」と定めています。
SmartHRは調査項目すべてのスコアが水準値より高く、特に「経営・管理者層の言行が一致している」「経営・管理者層は従業員を意思決定に参画させている」「経営・管理者層が重要事項・変化を伝えている」の3つの項目に支持が集まりました（※1）。
組織のこれから
ミッション達成に不可欠な
私たち自身のwell-working
SmartHRでは、コーポレートミッションに掲げる「well-working」な社会を実現するために、私たち自身の組織も「well-working」な状態であることが大切だと考えています。高い目標に向けて走り続けるなかで、私たち自身が心身をすり減らすような働き方をしてしまっては持続可能性がなく、元も子もありません。
だからこそ、これまで「働きやすさ」と「働きがい」をあわせ持つ職場環境の構築を目指してきました。これからも医者の不養生にならないバランスで、急成長を追い求める組織のありかたを模索していきます。
コーポレートミッション達成に向けた道のりはまだまだ長く、決して簡単なことではありません。少しでも早く到達するためには、私たちがより多様な人たちを惹きつける存在になっていく必要があり、そのためにも、組織づくりには一層力を入れていきます。
SmartHRに集まる優れたチームメンバーと共に切磋琢磨し、偉大な仕事をする。それが、私たちの目指す姿です。日本社会の「well-working」を実現するその日まで、私たちの組織は変化を続けます。
